日本アンテナ

日本アンテナ株式会社
NIPPON ANTENNA Co., Ltd.
種類 株式会社
市場情報
略称 日アン
本社所在地 日本の旗 日本
116-8561
東京都荒川区西尾久7-49-8
設立 1953年11月20日
業種 電気機器
法人番号 4011501008048
事業内容 アンテナ、映像・通信用電子機器等の製造販売
代表者 代表取締役社長 瀧澤功一
資本金 46億7361万6000円
発行済株式総数 1430万株
売上高 連結:143億5600万円
単体:139億4800万円
(2018年3月末日現在)
経常利益 連結:1億5500万円
単体:1億3700万円
(2018年3月末日現在)
純利益 連結:1億9200万円
単体:1億7400万円
(2018年3月末日現在)
純資産 連結:198億6800万円
単体:196億8100万円
(2018年3月末日現在)
総資産 連結:242億9200万円
単体:240億3500万円
(2018年3月末日現在)
従業員数 連結:415人,単体:393人
(2018年3月末日現在)
決算期 3月
会計監査人 新日本有限責任監査法人
主要株主 瀧澤さよ(22.17%)
株式会社りそな銀行(4.88%)
瀧澤一郎(3.67%)
主要子会社 石巻アテックス株式会社
上海日安天線有限公司
外部リンク https://www.nippon-antenna.co.jp/ja/index.html
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日本アンテナ株式会社(にっぽんアンテナ)は、アンテナなどを製造する電気機器メーカー。

概要

マスプロ電工DXアンテナ・サン電子などと並んで日本を代表するテレビアンテナメーカーである。日本国内におけるテレビアンテナのシェアは業界3位。海外進出も盛んで、日本アンテナフィリピン、日本アンテナアメリカ、上海日安電子有限公司など海外に販売拠点を持つ。

生産拠点は、蕨、鴻巣に加え、2005年に中国上海工場を開設した。

2019年4月1日付で、東芝コンシューママーケティングからアンテナ・メディア事業を譲受した[1][2][3]

2024年4月25日、エレコムは同年秋頃を目処として、株式交換により、本企業を完全子会社化することを発表した。エレコムは日本アンテナと同業会社であるDXアンテナを保有しているが、完全子会社化後に同企業との経営統合も予定している[4]

製品

  • 業務無線用アンテナ
  • 自動車用アンテナ
  • VHF・UHFテレビ用アンテナ
  • テレビアンテナ用分配器
  • FMアンテナ
  • デジタルチューナー
  • CSアンテナ

※アナログTV放送終了まで1年を切った事に伴い、VHFアンテナ・VU共用アンテナは2010年8月限りで生産完全終了(同業他社も追随)。

過去のスポンサー番組

関連

昔は放送されたが、今は放送されない。

脚注

  1. ^ 事業の譲受に関するお知らせ日本アンテナ 2019年3月1日
  2. ^ アンテナ・メディア機器事業の譲渡に伴うお知らせ東芝コンシューママーケティング 2019年3月1日
  3. ^ 日本アンテナ<6930>、東芝コンシューママーケティングのアンテナ・メディア機器事業を取得M&A online 2019年3月1日
  4. ^ 山崎健太郎 (2024年4月26日). “エレコム、日本アンテナを子会社化。DXアンテナと経営統合へ”. AV Watch. 2024年4月27日閲覧。

外部リンク

  • 日本アンテナ株式会社
日本DIY・ホームセンター協会
正会員
小売部門
卸売部門
製造部門
賛助会員
  • アクトビューロー
  • アット・ファシリティラボ
  • アドセック
  • イノベーショントラスト
  • エイジスマーチャンダイジングサービス
  • オカムラ
  • グリーコミュニケーションズ
  • グレートスタージャパン
  • 産業能率大学
  • サンクリエイティブDIY
  • CCCMKホールディングス
  • システック
  • シノプス
  • ジャパンロジスティックス
  • スーパーレックス
  • ダイヤモンド・リテイルメディア
  • 台湾貿易センター
  • タカヤ
  • タナクロ
  • 中日販売
  • テスク
  • トラストワン
  • 日広通信社
  • 日宣
  • 日本ホームセンター研究所
  • 東日本港運
  • BCホールディングス
  • 日立システムズ
  • B2Bサービス
  • 廣目屋
  • マーチャンダイジング・オン
  • 三井住友信託銀行
出典:会員社一覧(2023年12月6日現在)
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